雑学から考える今後の住宅事情～持ち家が多い県は？1／1

住宅のうち持ち家が占める割合が多いのは日本海側

日本にある全ての住宅数は、約6060万戸です。住宅には、持ち家、民間の賃貸、公営や公社の賃貸、社宅などがあります。そのうち持ち家は約3220万戸で、年々増加してきています。
それでは、都道府県別に見て違いはあるのでしょうか？
持ち家住宅率が高いのは富山県で約80%で、最も低いのは東京都の約46%です。
都道府県によって大きな開きがあります。富山県、秋田県、山形県、福井県、新潟県が上位になり、日本海側の県に持ち家率が高い傾向があります。

住宅や土地の所有率は、40才台前半で50%を超える

住宅や土地を所有している世帯にはどのような特徴があるのでしょうか？ 世帯の家計を主に支える者の年齢と、住宅や土地の所有の関係を見ていくと、年齢が25歳未満では住宅や土地の所有率は3%未満と低いのですが、年齢が高くなるにつれて、住宅や土地の所有率も高くなります。
住宅所有率は40歳で50%を超え、65歳過ぎる頃にはおよそ70%になります。 つまり住宅や土地は年齢が上がるにつれて所有する率が高くなります。

住宅、土地の所有率が多いのは共働き世帯が多い県

住宅所有率が高い県に対して、東京都、沖縄県、大阪府、神奈川県、福岡県、京都府といった大都市は所有率が低くなりますが、住宅を所有している県の方が共働き率が高い傾向にあります。

今後の住宅事情から見える注意点

日本の人口は減少傾向にありますが、住宅は増加しています。
以前は地盤の強い、宅地としてふさわしい場所を選んで家を建ててきました。
しかし、住宅が増加するにしたがい宅地としては地盤が弱い土地にも家が建てられるようになりました。
近年、増加している地盤沈下による住宅のトラブルも、そういった質の悪い宅地の影響といえるでしょう。
つまり、新しく土地を購入し家を建てる場合、その土地が宅地としてどのくらい質の良い地盤なのかをしっかり確認しなければなりません。 特に土地が不足している都心部や、埋め立て地などに家を建てる場合には、購入前に地盤調査をするなど、入念な注意が必要です。

最後に…

一戸建てか？それともマンションか？はたまた賃貸か？それぞれにメリットとデメリットがあります。
少子高齢化が進む中で、今後も住宅事情は急速に変化をしていきます。
今回ご紹介したような、雑学ともいえる内容にも、未来を見据えるヒントが隠されているかもしれません。